PBRは0.5倍台の割安水準　当面はイラン紛争の終息待ち

東洋紡はAIブームなどの追い風から、一転してイラン紛争に伴う強い逆風を受ける事態となっています。PBR（株価純資産倍率）は0.57倍と低水準ですが、ホルムズ海峡の問題解決までは株価は素直に上がりにくい状況です。

外部要因を除けば、中長期的な成長は期待されます。好調なフィルム事業は増産投資を進めており、新設備は積層セラミックコンデンサ向けが今期（26年3月期）末からフル稼働、液晶ディスプレイ向けは27年3月期から量産体制へ入る見通しです。増産効果が本格化することから、27年3月期以降は業績の改善が予想されます。また、26年4月6日には新しい中期経営計画が公表される予定で、今後の利益計画も注目を集めるでしょう。

もっとも、当面はナフサの問題が株価の重荷となりそうです。国は代替調達を模索しますが、イラン紛争が続く限り根本的な解決は難しく、株価は中東リスクの行方がカギを握ると考えられます。