主要マーケットの見通し：リート市場
先進国リートはインカム収益主眼の戦略が有効
主要先進国リート（日本を除く）の2025年年間騰落率は+6.6％と、2023年の+21.1％、2024年の+17.4％を下回りました。内訳をみると、欧州が27.6％、アジアが19.0％上昇する一方で、時価総額ウエイトで約8割を占める米国が+2.7％にとどまりました。(下図上段)
米国は､FRBが25年9月から3会合連続で利下げを実施しましたが､景気見通しの改善を背景に10年国債利回りが4.0～4.2％（2025年9～12月）で下げ渋ったため､リート市場の割安感を高める効果は限定的でした。セクター別では､住宅価格の高止まりなどで市況低迷が続いた「住宅」が年間▲7.7％、AI関連企業による過剰投資の警戒から「データセンター」が同▲14.5％と､指数全体を押し下げました。他方､高齢者向け住宅･介護施設を始めとする「ヘルスケア」(ウエイト約20％)がベビーブーマー世代※の高齢化に伴う需要増加期待などから28.6％上昇しました。
欧州とアジアは、景況感改善と割安なバリュエーションを評価する買いが膨らみました。構成ウエイト上位の豪州と英国では、借入コストの低下や新規供給抑制が追い風となり、小売･商業施設が指数全体を上回る上昇となりました。香港･シンガポールは金利低下を背景に資金流入が膨らみました。
先行きについては､利下げサイクルの一巡で金利面での支援が乏しく価格の上昇余地は限定的と考えられることから、高利回り銘柄を中心に幅広い地域・業種への分散投資が安定したリターンにつながると考えます｡
※1946年~64年生まれ､全米で約7700万人
関連リンク：https://www.resona-m.co.jp/market/report_s/2026/260220_m2.pdf
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