加入者の8割以上が投信を選択、数字で実感する確かな手応え

2024年3月末の検証では、投資信託保有者が82.5%まで増加し、元本確保型のみ保有者は12.7%まで減少しました。コンテンツを作成している時には「どこまで見てもらえるだろうか」と心配に思うこともありますが、検証結果を見ると、教育を通じて知識が定着してきている手応えを感じることができます。

今後の課題はEラーニングの受講率をいかに高水準で維持していくか、知識レベルが高い加入者の参画意欲をどう高めていくかという点です。予算の制約もあり、すべての加入者に満足してもらえるコンテンツを用意するのは困難です。それでも、毎月のDC Monthly Newsで一歩踏み込んだ情報を届けたり、運営管理機関などが提供する外部のコンテンツを紹介したりしながら、工夫を続けたいと考えています。

制度やシステムの変化はチャンスに変えられる

DC担当者のみなさんにお伝えしたいのは、「社内の制度やシステムが変わるタイミングはチャンス」ということです。当社も社用スマートフォン導入のタイミングでアプリをプレインストールするなど、変化の機会を活用した取り組みが奏功しました。チャンスを見逃さず、加入者の関心を高める工夫を続けること。それが結果として参加率向上の近道になるのではないかと考えています。

J. フロント リテイリング 人財戦略統括部 グループ人財政策部 福利厚生担当 鈴木 英夫氏（左）

会社概要　本社：東京都港区　業種：小売業　加入者数：4,696名