「年収1000万～1200万円未満」世帯は堅実なバランサー？

年収1000万～1200万円未満世帯では、投資信託、株式、生命保険をそれぞれ預貯金額の3、4割に相当する程度持っていることが分かった。また、株式の保有額は他の年代と比較して、年収のわりに少なめである特徴も見られた。

なお預貯金は1年分の年収程度を持っており、そのうち半分強は定期預金に振り向けている。手元にある程度の余裕資産を保有しつつ、投資信託を筆頭に分散を意識して運用をしているそのバランス傾向は他の年収帯の人にも参考になりそうだ。

＜調査概要＞ 調査名／「家計の金融行動に関する世論調査2024年」（金融経済教育推進機構） 調査時期／令和6年6月21日～7月3日 調査対象／単身世帯：全国2,500世帯（20歳以上80歳未満で単身で世帯を構成する者）、二人以上世帯：全国5,000世帯（世帯主が20歳以上80歳未満で、かつ世帯員が2名以上）、総世帯：令和３年調査より二人以上世帯、単身世帯の調査方法が同一となったことから、両調査の計数を合算する形で作成を開始した参考計表 調査方式／インターネットモニター調査