前回書いたとおり、負債を保有する若年世帯の平均負債残高は2,500万円を軽く超えていますが、負債の返済と並行して、実は貯蓄も着々と増やしています。いったいどのような形で「返済」と「資産形成」を両立させているのでしょう。

●参考記事：負債は多いが貯蓄も多い。“自助努力”が刷り込まれた令和の若者たちの「頼もしい（？）実態」

所得の増加＋両立意識＝返貯両道

20代～30代の住宅ローン保有世帯（以下、「住ロあり世帯」）と住宅ローン非保有世帯（以下、「住ロなし世帯」）の家計収支を覗いてみると、下の図表1のようになりました 。

20～30代住ロあり世帯の可処分所得は、世帯主、配偶者両方の勤労収入（給料）が増えたことにより2010年から23年にかけ10万円弱増加しましたが（43.1万円→52.4万円、図表1グリーン部分）、借金純減額（負債返済）は1万円程度の増額にとどめ（6.5万円→7.4万円、同 ピンク部分）、消費もほとんど増やさず（26.4万円→27.3万円、同 オレンジ部分）、増加した所得の多くを金融資産の積み増しに回しました（7.9万円→19.2万円、同 ブルー部分）。

預貯金純増額はまだ住ロなし世帯に追い付いていないものの、有価証券純購入額は23年時点では月々5,111円と、非保有世帯の3,028円を上回っています（同 紫部分）。

【図表1】住宅ローンの有無別にみた家計収支（20～30代 2人以上勤労者世帯）

 

（出所）総務省「家計調査」

※本稿に使用した統計（総務省「家計調査」）には「負債」の有無別の家計収支のデータはないため、「住宅ローン」の有無別の勤労者世帯の収支を分析しました。また、20代については、住宅ローン保有世帯の調査世帯数が極めて少なく、統計的な信頼性に欠けるため、20代世帯と30代世帯の合計で分析しました。

所得の増加が「負債返済と資産形成の両立」の土台となっていることは確かです。しかし、両立を実現させたのは、増加した所得を「返済の大幅な増額」ではなく「返済の小幅な増額」と「資産形成への大注入」に振り分け、リスク資産への投資も積極化させるーという今どきの若者の采配と言えるでしょう。