「所得税が高すぎて苦しい」 医師のリアルな声とは

日本の所得税は所得水準が上がるほど税率が高くなる、累進課税を採用しています。そのため、例えば所得1800万円以上の世帯では、所得に対し一律10％かかる住民税も加味すると、所得のおよそ半分が税金で持っていかれてしまうのです。

医師は所得税の負担をどう感じているのでしょうか。今回の調査は医師向けのキャリア支援サービスなどを提供する株式会社メディウェルが医師会員1913人を対象に実施。

調査に寄せられた声を拾ってみると、「沢山働いても税金でとられてしまう」（50代女性、皮膚科）、「いかに税金を安くするかにかかっていると思う。稼いでも税金で取られると思ったら労力と時間の無駄」（50代女性、眼科）、など所得税の高さが働くモチベーションを阻害していると感じる人もいるようです。また「重い税金がとられるにも関わらず各種手当はもらえない」（30代男性、精神科）、「高額納税者にも何かリターンがほしい」（30代男性、一般内科）、など重い税負担に対して恩恵が少ないという声。


さらに開業医に比べて節税対策が限られる勤務医からは、「学会参加、年会費などが勤務医でも税控除できてほしい」（40代男性、小児外科）、「勤務医は節税に限界がある」（50代男性、泌尿器科）といった声がありました。