23日の日経平均株価は前日比2,565円安の6万9,788円と4日ぶりに7万円を割り込みましたが、ここ1年で3万円を超える上昇スピードは明らかに速すぎる。とすれば、いずれ本格調整が来るのでしょうか。そもそも7万円という水準はファンダメンタルズで説明可能か、平気で2、3,000円動く振れの激しさが何を意味するのかとあわせ考えてみました。

※本稿は、6月24日に「トウシル」に掲載された人気エコノミスト愛宕伸康氏の記事「日経平均はスピード違反、最近の振れの大きさは何を意味するのか」を抜粋・編集しています。

最近、日経平均株価の振れ幅が大きく拡大

6月23日の日経平均株価は前日比2,565円（3.6％）の大幅安となり、4日ぶりに7万円割れとなる6万9,788円で引けました。ただ、トランプ関税ショックでボトムを付けた2025年4月7日の水準に比べると、プラス3万8,651円、1.24倍の水準を維持しています。

＜図表1　日経平均株価＞

出所：ブルームバーグ、楽天証券経済研究所作成

 

このところ、かなり速いペースで上昇していることは図表1から一目瞭然ですが、その上昇ペースの速さもさることながら、最近少し気になっているのが振れの激しさです。

実はこのレポートの書き出しは、10日に配信したレポート（「『ちゃんと』連動していた日経平均株価と名目GDP。でも、最近の株価上昇は行き過ぎ？」）の「月曜日（6月8日）の日経平均株価は前週末比2,563円（3.8％）の大幅安となり」とほぼ同じです。

そのくらい、2、3000円の振れが当たり前のように起きているということですが、日経平均株価の前日差（絶対値）を5月以降で平均すると、なんと1,027円にもなります。2020年以降で見ても、前日差の振れが足もとにかけて大幅に拡大していることが確認できます（図表2）。

＜図表2　日経平均株価の前日差＞

出所：ブルームバーグ、楽天証券経済研究所作成

 

「いやいや、株価水準が高くなっているのだから前日差が大きくなるのは当たり前だろ」、そう思われた方、鋭いです。前日との株価水準の差ではなく、騰落率でどうなっているかを見なければ、過去との比較はできません。そこで、図表2を前日比に替えたグラフを作成してみましたが、いま一つ分かりづらかったので、前日比の標準偏差を紹介します（図表3）。

＜図表3　日経平均株価（前日比）の標準偏差＞

注：日経平均株価（前日比）の過去30日間の標準偏差

出所：Bloomberg、楽天証券経済研究所作成

これを見ると、2020年春の新型コロナショック（図中①）、2024年7月に日本銀行が利上げした直後、たまたま米雇用統計が悪化して米国株が急落し、日経平均株価も連れ安となった2024年8月（図中②）、さらにトランプ関税ショックで急落した2025年4月（図中③）、の3時点で標準偏差が一時的に急拡大しています。

そして、2025年後半から足もとにかけても、多少の振れを伴いながら拡大傾向にあることが確認できます（図中の囲み）。つまり、前日比で見ても日経平均株価の振れは最近大きくなっています。ちなみに、インプライドボラティリティから作成される「日経VI」（日経平均ボラティリティ・インデックス、通称「日本版恐怖指数」）も似たようなグラフになります。