ホルムズ海峡封鎖の影響が深刻化しつつあります。政府は石油備蓄の放出、ガソリン価格補助金など対策を打ち出していますが、日本経済への影響は避けられない情勢です。

世界情勢が大きく動く時は市場も乱高下しがちで、判断を誤ると思わぬ損失をこうむることもあります。こんな時は普段と違う視点での銘柄選択が必要です。

つばめ投資顧問のアナリストの元村浩之さんが解説します。

※本記事は3/17につばめ投資顧問にて公開された「銘柄スカウターで探す「優良成長株」―スクリーニングの結果は？」を編集の上、元村氏による特別コメントを付して掲載しております。

「エネルギーコストの影響」が大きい銘柄に要注意【特別コメント】

今回のようにホルムズ海峡封鎖といった地政学リスクが意識される局面では、ハイテクや国策銘柄だけでなく、より広範な業種に影響が波及すると考えるべきです。特に注意すべきは、原材料やエネルギーコストの影響が大きい業種です。たとえば化学、紙パルプ、運輸（特に海運・航空）、さらには外食産業などは、燃料費や仕入れ価格の上昇が収益を圧迫しやすい構造にあります。

こうした不透明な局面では「ディフェンシブ銘柄」に目が向きやすくなります。ディフェンシブ銘柄とは、景気の良し悪しに関わらず需要が安定している事業を持つ企業であり、食品、日用品、小売、医薬品、通信、電力ガスなどが代表例です。これらは不況時でも売上が大きく落ちにくく、結果として業績や株価の振れ幅も相対的に小さくなりやすい特徴があります。

なお、日本の食品小売はデフレ期において、価格競争と効率化で利益を確保してきましたが、その過程でローコスト運営やサプライチェーンの最適化を磨いてきました。結果として、現在のようなインフレ局面では値上げ転嫁がしやすくなり、むしろ収益体質が強化されている企業も見られます。過去は「薄利多売」、現在は「適正価格＋効率経営」へと進化しており、こうした業態群に目をつけるのは、今の局面では面白いかもしれません。

注意すべきは、個人投資家に人気の高い「高配当バリュー株」は、必ずしもディフェンシブとは限らないということです。高配当株は一般に株価が割安で利回りが高い銘柄を指しますが、その背景には成長期待の低さや業績の不安定さが織り込まれている場合もあります。たとえば銀行や資源関連などは高配当であることが多い一方、景気や市況の影響を強く受けるため、局面によっては大きく株価が下落することも珍しくありません。

重要なのは、「何が安定なのか」を見極める視点です。ディフェンシブ銘柄は需要の安定性に基づく強さを持つのに対し、高配当バリュー株は価格や利回りの観点から見た割安さに焦点があります。つまり両者は似ているようで本質的には異なる投資対象であり、自身が重視するリスク許容度や投資目的によって選ぶべき銘柄も変わってきます。

以上を踏まえると、単に利回りや割安さだけで銘柄を選ぶのではなく、自分の投資スタイルに合った特性を持つ企業を見極めることが重要だと言えます。そのためにも、スクリーニングツールを上手に活用し、条件に合致した銘柄を抽出したうえで、その中身を一つひとつ丁寧に確認していくようにしましょう。