スキーリゾートとしてかつて脚光を浴びた新潟・湯沢町のリゾートマンション群。しかし、バブルの終焉とともに資産価値は大きく下落しました。

購入当時は「夢のセカンドハウス」だった物件が、いまや処分にお金がかかる“負動産”となり、所有者を苦しめています。

なぜこうした事態に陥ったのでしょうか。現地取材を重ねる吉川祐介氏が、リゾートマンションの今を伝えます。（全3回の2回目）

●第1回：滞納金は1億円超、管理会社も次々撤退…バブルの夢が崩れたリゾートマンションの現実

※本稿は、吉川祐介著『バブルリゾートの現在地 区分所有という迷宮』（角川新書）の一部を抜粋・再編集したものです。

苗場エリアと、ほかの二つのエリア

価格面において、特に深刻なのは苗場エリアの状況だ。苗場のマンションの市場価格があまりに暴落してしまったために、それがあたかも湯沢町全体のマンション事情であるかのように語られてきた。

湯沢町内にはマンションの密集エリアが大きく分けて3つある。越後湯沢駅周辺、上越線の岩原スキー場前駅周辺、そして苗場エリアの3か所で、また湯沢町の北に位置する舞子高原（南魚沼市）にもリゾートマンションが並ぶエリアが存在する。

一般的な都市型マンションにおいても、駅や商業地域からの距離によってその市場価格や資産性に違いがあるように、湯沢周辺においても、マンション密集エリアはそれぞれ条件が異なっており、それもまた価格を決める要因の一つになっている。