新NISAで投資信託を購入するなら――そんなとき、まず多くの人が思い浮かべるのが、“オルカン”こと「eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）」や「eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）」をはじめとする「eMAXIS Slim」シリーズだろう。実際に資金流入は圧倒的といえる状況である※1。また、純資産総額で見てもオール・カントリーは約4.6兆円、S&P500は約5.7兆円（2024年11月7日時点）と国内随一の規模を誇る。

「国民的投資信託」の筆頭に挙げられるこの巨大ファンドの生みの親でもあり、育ての親でもある、三菱UFJアセットマネジメントの常務取締役 代田秀雄氏に、個人投資家に支持される理由や今後の展望について聞いた。

※1 2024年（1～6月）の期間において、「eMAXIS Slimシリーズ」には2兆6988億円の資金流入があった。同期間、業界全体では6兆6124億円（投資信託協会の「公募投資信託の資産増減状況　株式投信（除ETF）より、「資金増減額－収益分配額」で計算した金額）の流入のため、「eMAXIS Slimシリーズ」のシェアが41％を占めている。

●新NISA開始後、2024年１～6月の資金流入における「eMAXIS Slimシリーズ」のシェア

※三菱UFJアセットマネジメントのプレスリリースと、投資信託協会のデータを基に編集部作成

 

「eMAXISシリーズ」はアクティブファンドが主流の状況への違和感から生まれた

――「eMAXISシリーズ」は2009年、「eMAXIS Slimシリーズ」は2017年にスタートしました。それぞれが設定された背景についてお聞かせください。

私がこのビジネスに携わるようになったのは2008年ですが、当時、国内で売れている投資信託はアクティブが90％超を占めていました。まず、それに大きな違和感を覚えました。というのも、それまで私は信託銀行で年金運用を担当しており、法人投資家の基本的なポートフォリオは、“パッシブ・コア＆アクティブ・サテライト”が主流でした。つまり、ポートフォリオのコア部分はコストの安いインデックスで固めて、残った資金でコストの高いアクティブでリスクを取りにいくというものでした。専任の運用担当者がいる機関投資家がそうなのに、個人投資家がインデックスを選ばない理由とは何なのか、インデックスはもっと普及する余地があるのではと感じました。

また、当時は、分配金の利回りが高いファンドが売れる状況が続いていたのですが、むしろ分配を抑制した方が中長期で見て投資家の資産形成には有利なのは明らかで、分配を出さず、複利的な効果が期待できるインデックス型のファンドを打ち出そうとしたのです。

 

代田 秀雄（しろた・ひでお）　1985年三菱信託銀行（現、三菱UFJ信託銀行）入社。1996年以降年金資金や投資信託の運用業務に従事。2015年三菱UFJ国際投信（現、三菱UFJアセットマネジメント）取締役、2018年常務執行役員、2019年より現職。


――インデックス投信に「eMAXIS」というブランドネームを冠して、さまざまなラインアップをシリーズ展開するという意図はどういうものだったのですか。

当初から、商品のブランディングは強く意識していました。多くの個人投資家は、自分の買ったファンドについて、どこの証券会社や銀行で購入したかは覚えてはいるものの、その商品の運用を担う会社やファンドの名前は覚えていない状況でした。そこで、運用会社といえども、プロダクトを徹底的に磨き、ブランドとして確立させていかないと、投資家から選ばれないと思ったのです。そして、ブランドとして確立させるために、分かりやすく低コストにこだわろうと。それが「eMAXISシリーズ」だったのです。

――「eMAXISシリーズ」のヒット後、さらに「eMAXIS Slimシリーズ」を出したのはどういう背景ですか。

類似ファンドが増えてきて、信託報酬の引下げ競争が起こりました。これは海外のマーケットでも起きていたことで、私たちは日本でもコスト競争が起きることを早い段階で予見し、コスト競争に耐えられるファンドの仕組みで設計したのが「eMAXIS Slimシリーズ」（以下、「Slim」）だったのです。

――「業界最低水準の運用コストを、将来にわたってめざし続ける」というメッセージはブランドサイトでも発信されていますね。その通り、何度も信託報酬の引下げを実施したことにも驚きました。

「Slim」を出すときに、改めて、徹底的に低コストにこだわろうと。私たちは、長期投資の推奨を掲げています。20年、30年、40年と持ち続けてもらいたいと思っているわけです。となると、今、コストが最安であるだけでなく、20年後、30年後も最安でなくてはならない。将来にわたって業界最低水準の運用コストを目指すので、安心して投資してください――そういうメッセージを「Slim」では打ち出したかったのです。