投資信託が長期の資産形成の手段となりつつあるが、運用成績を上げるためには費用（コスト）についても理解しておく必要がある。この記事では、投資信託の主な費用（販売手数料・信託報酬・信託財産留保額）だけでなく、外部から見えにくい隠れたコストについても解説していく。

投資信託の主な費用

投資信託の主な費用には、「販売手数料（購入時手数料）」「信託報酬（運用管理費用）」「信託財産留保額」の3つがある。それぞれの特徴について解説していく。

販売手数料（購入時手数料）は販売会社に支払う手数料

投資信託の販売手数料とは、投資信託を購入する際に、銀行や証券会社などの販売会社に支払う手数料のことである。販売手数料は投資信託を購入する際に支払われるもので、その他（信託報酬・信託財産留保額）とは異なるものである。販売手数料は、投資信託を購入する金額の一定の割合として支払われる。株式に投資するファンドで3％、債券に投資するもので1％を下回る水準に設定されることが多いが、販売手数料は販売会社が自由に設定できるため、同じ投資信託であっても購入する販売会社によって金額が異なることがある。投資信託を購入する際は、販売手数料を含めた費用を考慮する必要がある。

信託報酬（運用管理費用）は投資信託保有中に支払う手数料

信託報酬とは、投資信託を保有している期間中に投資家が支払う手数料である。信託報酬は運用会社に直接的に支払われるものではなく、信託財産の中から差し引かれる形で支払われる。つまり、投資家から見ると自分の投資信託の保有資産から日割りでコストを支払っていることになるのである。

信託報酬は販売会社、運用会社、信託銀行の収益になるが、信託報酬を決めているのはファンドを設定する運用会社である。運用会社は投資信託の運用、基準価額の算出、目論見書・運用報告書などの書面の作成を行うので、信託報酬はその対価である。通常、アクティブファンドはインデックスファンドよりも信託報酬が高い。アクティブファンドでは、運用会社が運用チームを作って企業分析し、投資タイミングを測って運用するという手間がかかるからだ。

信託報酬は、投資信託の運用や管理にかかる費用をカバーするために支払われる。信託報酬の額は、目論見書に記載されている年率で表示される。信託報酬は、基準価額の計算時に信託財産から差し引かれるため、投資信託を保有する場合は、信託報酬が支払われることに留意する必要がある。また、運用実績に応じて販売会社や運用会社が受け取る成功報酬が規定されている投資信託もある。