前回の記事「ショック時にこそ重要となる、投資家を支える金融アドバイザーの存在」ではコロナショックで株式相場が大幅に下落する中、銀行や証券会社などの金融機関で何が起こっていたのか、金融専門誌『Ma-Do（マ・ドゥ）』が実施したアンケート（4月下旬実施、N=104）の結果を元にリポートした。

アドバイザーの支えでショック後の反発の恩恵を受けられた

そこから見えてきたことの１つは、面会が難しい状況の中でも、電話を中心とするフォローで顧客を支え続けた、金融機関のアドバイザーたちの姿だった。アドバイスを受けて“ろうばい売り”を踏みとどまり、結果としてその後の反発による恩恵を受けることができた投資家も、決して少なくないはずだ。

もっとも、最近は金融機関による投資信託や保険など金融商品の販売の評判が芳しくない。もちろん、かつてはかなり強引な営業手法が横行してきたのも確かで、そうした事例を多くのメディアが報道し、批判もされてきた。

しかし一方で、現在は金融機関でも変革が急速に進んでいる。そのスローガンとも言えるのが金融庁の主導で掲げられた「顧客本位の業務運営」で、要はもっとお客さまの目線で業務を運営すべきということだ。事実、強引な営業手法の代表とされてきた「回転販売」は激減し、金融機関側もそれを防止するさまざまな対策を講じている。

今回のコロナショックは、そんな変革をさらに後押しする可能性もあるだろう。前述のアンケートには、変革に真摯に取り組む金融機関の声が多く寄せられているが、以下に紹介したい。