40代単身者の金融資産1位は「100万円未満」

同じ40代でもひとり暮らしと家族と暮らす人とでは事情が異なる。そこで金融資産について単身世帯と二人以上世帯に分けて見ていこう。まず単身世帯の結果は以下のとおりとなっている。

40代の金融資産保有額ランキング(単身世帯)

40代の金融資産保有額ランキング(単身世帯)を表した図表
 
出所:金融経済教育推進機構「家計の金融行動に関する世論調査2025年」(※金融資産保有世帯、実数220人)
 

1位 100万円未満 22.3%
2位 3000万円以上 14.5%
3位 100万~200万円未満 10.5%
4位 500万~700万円未満 9.1%
4位 1000万~1500万円未満 9.1%
6位 200万~300万円未満 8.6%
7位 700万~1000万円未満 6.8%
8位 300万~400万円未満 6.4%
9位 2000万~3000万円未満 4.1%
10位 400万~500万円未満 3.2%
11位 1500万~2000万円未満 1.8%
※無回答除く

出所:金融経済教育推進機構「家計の金融行動に関する世論調査2025年」(※金融資産保有世帯、実数220人)

40代単身世帯の金融資産の保有額は「100万円以上」(22.3%)がトップ。昨年同様の結果だが割合は1ポイントほど減っている。続いて2位は「3000万円以上」(14.5%)。こちらも昨年同様だが、1.5ポイントの増加。ツートップは両極端の結果となったが、中間層が薄く、貯蓄習慣や投資経験の有無が差に直結している可能性がある。

なお平均額は1281万円と、前回の1342万円から60万円ほど減少。中央値※は前回より45万円増え、400万円だった。

※数値データを並べた時に中央に来る値のこと

二人以上世帯「1000万円以上」が過半数近く

さらに40代が世帯主の二人以上世帯の金融資産保有額を見ていこう。

40代の金融資産保有額ランキング(二人以上世帯)    

40代の金融資産保有額ランキング(二人以上世帯)を表した図表
 
出所:金融経済教育推進機構「家計の金融行動に関する世論調査2025年」(※金融資産保有世帯、実数854人)よりFinasee編集部作成
 

1位 3000万円以上 16.2%
2位 100万円未満 12.3%
3位 1000万~1500万円未満 11.9%
4位 2000万~3000万円未満 10.1%
5位 500万~700万円未満 9.0%
6位 1500万~2000万円未満 8.0%
7位 100万~200万円未満 7.6%
8位 700万~1000万円未満 7.5%
9位 200万~300万円未満 6.3%
10位 300万~400万円未満 5.4%
11位 400万~500万円未満 3.2%
※無回答除く

出所:金融経済教育推進機構「家計の金融行動に関する世論調査2025年」(※金融資産保有世帯、実数854人)よりFinasee編集部作成

40代二人以上世帯では、「3000万円以上」(16.2%)でトップ。1000万円超の世帯を合算すると約46%と半数近くに達する。教育費や住宅ローン等の重い負担を抱える年代だが、共働きや計画的な資産形成の結果が表れているのかもしれない。

一方で「100万円未満」(12.3%)が2位に位置している。7位「100万〜200万円未満」(7.6%)と合わせると約2割が200万円未満に留まっている。また中間層といえる300万〜1000万円未満は5〜11位の間に分散している。合計しても3割に満たず、グラフ分布の頂点が中央ではなく両端に偏るU字型の傾向が見て取れる。なお平均は1840万円、中央値は828万円だった。

40代、少額でも、今からでも、資産形成を「続ける」ことがカギ

40代世帯で金融資産を1000万円以上持っているのは単身世帯では約30%、二人以上世帯は約46%となった。一方、100万円未満は単身世帯で約22%、二人以上世帯で約12%だった。

100万円未満でも諦めるのはまだ早い。今からでも足元を固めたい。投資額は少なくても構わない。大切なことは継続すること。最大の武器は「時間」だ。例えば40代後半でも、70歳までまだ20年以上ある。月々数千円でも新NISAなどの積み立てで種をまき続けたい。また、健康を維持し、細く長く働き続けることも大切なことだ。40代、悩みは尽きないかもしれない。1000万円超の資産がある世帯も油断は禁物だ。攻めと守りを意識した運用を継続していってほしい。いずれも数字に惑わされすぎず、自身に最適な方法をアップデートしていこう。

●預貯金、有価証券…何をいくら持っている? 気になる商品ごとの保有額は後編「40代、金融資産の内訳は? 預貯金と株式、投資信託はどちらが多いのか、多数派を探る【最新版】」で詳報している。

<調査概要> 調査名/「家計の金融行動に関する世論調査2025年」(金融経済教育推進機構) 調査時期/令和7年6月20日~7月2日 調査対象/単身世帯:全国2,500世帯(20歳以上80歳未満で単身で世帯を構成する者)、二人以上世帯:全国5,000世帯(世帯主が20歳以上80歳未満で、かつ世帯員が2名以上)、調査方式/インターネットモニター調査