主要マーケットの見通し：株式市場

今後は「将来利益の見込み違い」「過剰債務の破綻」への注意が必要に

IMF(国際通貨基金)は10月発表の世界経済見通しでAI（人工知能）投資の急増が2000年前後のITバブルと類似していると指摘した上で､世界経済の下振れリスクの一つになると警鐘を鳴らします。クラウドサービスを大規模に展開する代表的ハイパースケーラー4社※の資本的支出(CAPEX)はここ数年で急加速､投資回収を不安視する見方も出ています。

ただ､米GDPに占める情報化投資の割合は、96年～2000年の5年間は平均6.2％のペースで増加したのに対し､2021～2025年央までの5年間は平均1.7％の増加に留まっており、その過熱ぶりは異なります(下図上段)。また､情報技術セクターの株価収益率(=PER)は30倍台半ばと過去5年のレンジ上限にあるものの､60倍超まで上昇したITバブル期とは異なり､利益成長を伴った株価上昇と言えます(下図下段) 。

“バブルは弾けてみないとわからない（グリーンスパンFRB議長､2002年8月のジャクソンホール講演）”と言われます。他方､“相場は同じようには繰り返さないが韻を踏む“とも指摘されます｡歴史上何度も発生したバブル相場が破裂する際の共通項は､｢将来利益の見込み違い｣と｢過剰債務の破綻｣です｡それを踏まえると､この先､1)中国企業が低コスト･高機能AIを開発し､エヌビディアが1日で17%下落したような「ディープシークショック」が再来し「巨額投資必須」の常識が覆されるケース、2)AI中核企業の一角が投資回収できないまま資金繰りで行き詰まるケース、に特に注意が必要と考えます。

※マイクロソフト、アマゾン、メタ・プラットフォームズ、アルファベット

 

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関連リンク：https://www.resona-am.co.jp/market/report_s/2025/251120_m.pdf

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