この10数年くらいで、投資信託のコスト意識が大きく変わりました。特にこの数年、NISAのつみたて投資枠（旧制度におけるつみたてNISA）でインデックスファンドの本数が急増したのは、そうしなければ、つみたて投資枠を通じて資金を集めるのが、困難になる恐れがあったからです。

ご存じのように、つみたて投資枠の投資対象ファンドは、各投資信託会社が金融庁に、「このファンドをつみたて投資枠で購入できるようにしたい」ということを伝え、金融庁がつみたて投資枠を通じて購入できる投資信託として「適切である」と判断して、初めて対象ファンドになり得ます。

条件は複数ありますが、つみたて投資枠でインデックスファンドが重宝されているのは、対象ファンドの選定基準において、アクティブ型に比べてインデックス型の方が緩やかだからです。

アクティブ型の場合、「純資産総額が50億円以上であること」、「信託設定以降、5年以上経過していること」、「信託の計算期間のうち、資金流入超の回数が3分の2以上であること」といった基準が設けられていますが、これらがインデックス型の選定基準にはありません。

つまり新規設定ファンドであったとしても、金融庁に申請すれば、つみたて投資枠の対象として認められるのです。

その結果、つみたて投資枠の対象ファンドとしてインデックス型が急増したわけですが、もう1点、インデックスファンドが注目されたのは、受益者（投資信託の購入者である、個人投資家のこと）の投資信託の運用コストに対する意識が、大きく変わったからです。