市場の期待を上回る利益成長が見込める国内大型・中型150銘柄で構成するETF（上場投資信託）「iFree ETF  JPXプライム150」が1月24日、東京証券取引所に上場しました。このETFは大和アセットマネジメントが運用し、JPX総研が2023年7月に算出・公表を始めた指数「JPXプライム150」に連動する国内初の金融商品となります。

 

1月に新NISAがスタートし、S&P500や全世界株式（オールカントリー）といった海外株インデックスファンドの人気に拍車がかかる一方で、日経平均株価やTOPIX（東証株価指数）に連動するファンドは盛り上がりを欠いたままです。「JPXプライム150」が日本株インデックス投資の新たな機軸となるかに市場の注目が集まっています。

 

24日の上場式典で東証の岩永守幸社長は、JPXプライム150ついて「資本の効率性と成長力においてはS&P500に比肩しうる」と自信をみせました。プライム150は東証プライム市場に上場する時価総額上位の企業のうち、財務実績と市場評価が高い150銘柄を厳選しています。国内2000社超で構成されるTOPIXと比べると、プライム150の銘柄数は10分の1以下。プライム150の構成セクターは情報・通信業や医薬品などの占める割合が大きい半面、自動車や銀行、不動産などの割合は低く抑えられているのが特徴です。国内最大の時価総額（約48兆円）を誇るトヨタ自動車でさえ、プライム150の構成銘柄からは外れています。

 

大和アセットの小松幹太社長は式典で「日本株は34年ぶりの高値にある。国内外の投資家から日本株にマネーシフトが起きている絶好の環境での上場となった」と顔をほころばせました。「個人投資家の皆さまには（iFree ETF  JPXプライム150が）新NISAの成長投資枠の対象になっている。日本のトップ企業のダイナミズムをダイレクトに享受していただきたい」と力説しました。