新NISAのスタート以降、「NISAとiDeCo、結局どちらを優先すればよいのでしょうか」という問いを以前にも増して耳にするようになりました。

この問いに対する答えは一つではありません。なぜなら、NISAとiDeCoは、どちらも資産形成を後押しする税制優遇制度でありながら、制度の目的や特徴が異なるからです。

本コラムでは、NISAとiDeCoの制度利用における考え方を整理します。

皆はどちらを使っているのか？

三井住友トラスト・資産のミライ研究所が2026年1月に実施した調査では、DC/iDeCoとNISAのいずれかを利用している人は約4人に1人でした。その人たちの制度活用状況を見てみると、若年層ではNISA（青+緑）の利用が中心ですが、年齢が上がるに従い、DC/iDeCo（オレンジ+青）の利用割合が上昇しています。DC/iDeCoは原則60歳まで引き出せない制度ですが、年齢が上がるにつれて他のライフイベントも一通り終え、かつDC資産が引き出せる年齢に近づくため、引き出しの制約をデメリットと感じにくくなると考えられます。

※資産形成にiDeCoではなく企業型DCを活用しているケースも考えられるため、広義のDC（企業型DC・iDeCo）の利用状況を調査しています

【図表1】DC・NISAの利用状況・両立状況（未利用者を除く）

 

では、若年層はNISA、高齢層はDC/iDeCoが良いのでしょうか。もう一度【図表1】をご覧ください。DC/iDeCoとNISAを両立している人（青）は、30-50代で3割を超え、30代では4割以上となっています。つまり、これら2つの制度をかしこく両立している人が少なくないことを示しています。

さらに、NISAの利用が多い若年層においても、iDeCoの利用検討者が多いという結果も出ています。

同調査では、NISAを利用している人に対し、iDeCoの利用状況ならびに利用意向をヒアリングしています【図表2】。これを見ると、iDeCoの活用率は30-50代が高いですが、iDeCoに対する利用意向が一番強いのは18-29歳であることが分かります。「若い人だからNISA、高齢者だからDC/iDeCo」という単純な区分ではなく、実際には若年層も老後資産形成を意識していることの証左でしょう。

【図表2】NISA利用者のiDeCo利用状況・利用意向

 

では、それぞれの制度にはどのような違いがあり、どちらを優先すべきなのでしょうか。