デンソー【6902】株価反発の条件は？ PBR1倍割れの要因を検証、ROE11％目標に必要な株主還元額を試算

ROEにも不満？ 株主コスト下回る　5年後「11％」には高いハードル

続いて、デンソー個別の要因にも迫りましょう。同社はROE（自己資本利益率）が株主資本コストを下回る見通しであり、これも株価には悪材料として働いていると考えられます。

デンソーは自社の株主資本コストを7.9％と試算しています。一方、今期（27年3月期）のROEは7.2％の見通しです。投資家が求めるリターンを得られていない以上、株価の軟調には一定の合理性があります。

出所：デンソー　決算説明資料より著者作成

なお、デンソーは31年3月期を最終とする中期経営計画において、11％以上のROEを目指すとしています。ROEが目標に向かって上昇すれば、株価の評価は高まるかもしれません。

ただし、11％のROEはハードルが高そうです。営業利益が31年3月期に8000億円（売上収益8兆円×利益率10％）まで均等に伸び、純利益も同じ割合で増えた場合、31年3月期の純利益は約6400億円です。ROE11％以上を達成するには、自己資本は約5兆8400億円以下にとどめておく必要があります。

一方、26年3月期の自己資本は5兆4927億円です。株価や為替による変動を考慮せず、先述の純利益を単純に積み上げた場合、自己資本は約8.3兆円まで拡大します。ROE11％を目指すなら、5年間で約2.5兆円の圧縮が必要となる計算です。

デンソーは中期経営計画期間中に8兆円以上の投入・株主還元を計画しており、うち事業投入は6.6兆円、配当は1.0兆円としています。戦略投資と自社株買いは「＋α」として金額を明示していませんが、合計から逆算すると0.4兆円以上となります。仮に0.4兆円をすべて自社株買いに充て、配当との合計が1.4兆円となった場合でも、計算上の自己資本は約6.9兆円、期末ベースのROEは9％台前半にとどまります。

前提を限定した試算ながら、ROE11％以上は野心的な水準といえそうです。とはいえ、足元の株主資本コストは上回る計算であり、計画に沿って進展すれば、株価にはプラスに働くと考えられます。