欧米よりも割安＝バリューな日本企業

東証が改革を訴え始めた2023年3月末を起点として「野村インデックスファンド・日経225（愛称：Funds－i 日経225）」と「eMAXIS S&P500インデックス」の基準価額の動きを比較すると、2024年末までは「eMAXIS S&P500インデックス」の優位が目立っているが、2025年4月以降の動きでは、「野村インデックスファンド・日経225（愛称：Funds－i 日経225）」の上昇率に勢いがある。ROEの向上を意識して国内企業が積極的な企業改革を実施したとしても、その成果が1年、2年程度で現れるというものではないだろう。実際に、2025年9月末時点で「TOPIX」のROEは8.8％に高まったとはいえ、米国「S&P500」は同時点で18％を超えている。米国を除く先進国でも11％を超える水準になっている。それだけ国内株のROEには改善余地が大きいということができる。

「野村日本バリュー厳選投資」の設定時の純資産総額は約990億円だったが、12月5日には1407億円となった。この勢いで残高が積み上がっていくか注目される。

 

執筆／ライター・記者　徳永 浩