この機会に親子で資金計画について一緒に学ぶのも一考

 一方「資金計画・管理やライフプランニングについてご自身やお子様も含め、学ぶ機会は必要だと思うか」という質問に対し、学ぶ機会が必要と考える人は85.2%にものぼる。

多くの金融商品や情報に溢れる現代社会において、新成人であろうと社会人であろうと、一生モノとなるマネー関連の知識は蓄えるに越したことはない。

すでに2022年4月から、高校で「金融教育」が必修化された。文部科学省の「高等学校学習指導要領　解説」によれば、預貯金や保険に並び、株式、債券、投資信託といった金融商品の特徴にも資産形成の視点から踏み込むなど、画期的ともいえる内容だ。金融庁が教職員向けのイベントとして「つみたてNISA Meetup for Teachers」を開催したことも記憶に新しい。

今や、生活の基盤として収入・支出といった基本的な家計管理の重要性を理解し、経済との関わりや資産運用について学び、考察できるようになることは、現代社会を生き抜く上で必須の知識となりつつある。自信のない親世代はこの機会に、子どもと一緒に学んでみるのもよいかもしれない。