前回の「アセマネインサイト」では2023年度上半期の投資信託市場の動向について解説しましたが、その中で家計金融資産が2100兆円に達していることに触れました。個人投資家の動向を反映すると言われるETFを除く公募株式投信の残高は100兆円程度であるため、投資信託市場の動向を把握しただけでは、日本の家計金融資産、つまり個人マネーの一部を見ていることにしかなりません。そこで第2回目の連載では、より大局的に個人マネーの動向を把握するため、日本銀行が公表している資金循環統計のデータを用いていきたいと思います。
前回の「アセマネインサイト」では2023年度上半期の投資信託市場の動向について解説しましたが、その中で家計金融資産が2100兆円に達していることに触れました。個人投資家の動向を反映すると言われるETFを除く公募株式投信の残高は100兆円程度であるため、投資信託市場の動向を把握しただけでは、日本の家計金融資産、つまり個人マネーの一部を見ていることにしかなりません。そこで第2回目の連載では、より大局的に個人マネーの動向を把握するため、日本銀行が公表している資金循環統計のデータを用いていきたいと思います。
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【連載】藤原延介のアセマネインサイト
① 新NISAを控えた2023年度上半期の投信市場振り返り
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2023.11.01
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③NISA10年の振り返りと制度拡充への期待
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2024.01.09
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藤原延介のアセマネインサイト
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藤原 延介
ふじわら のぶゆき
BNPパリバ・アセットマネジメント マーケティンググループ
2021年にBNPパリバ・アセットマネジメントに入社し、サステナブル投資や欧州規制動向など資産運用に関連する情報発信を担う。1998年三菱信託銀⾏⼊社後、2001年ロイター・ジャパン(リッパー・ジャパン)、2007年ドイチェ・アセット・マネジメント、2019年アムンディ・ジャパン。ドイチェAMでは資産運用研究所長を務めるなど約25年に渡りリサーチ、投資啓蒙に従事。慶応⼤学経済学部卒。
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