海外市場2.5兆円に成長した日本アニメ、2033年に海外売上20兆円を目指すコンテンツ産業にも注目
今年は夏から秋にかけて、見たい映画が多く、「ザ・スーパーマリオギャラクシー・ムービー」、「Michael/マイケル」、「キングダム魂の決戦」、「映画ちいかわ人魚の島のひみつ」、「ストリートファイター/ザ・ムービー」、などを鑑賞しました。これらは日本企業が関わっている作品です。
映画に限らず、ゲーム、アニメ、マンガ、音楽、キャラクターグッズといった日本のコンテンツ分野は、ここ数年、海外で認知度が高まっています。政府においても、26年7月に「日本成長戦略」が閣議決定され、日本が優位性のある分野のビジネス展開を促進する「戦略17分野」の1つとして、「コンテンツ」が位置づけられました。「コンテンツ産業は、2033年に海外売上げ20兆円を目指す日本の基幹産業である」と明示されています。現状、日本発コンテンツの海外売上高の約6割がゲーム、3割がアニメとみられていますが、このところ急速に海外でのファン層が広がっているのがアニメです。
日経BP社の「“アニメ”経済圏(平島綾子著)」によると、「2025年は、日本のアニメが今までの枠を超え、日本のエンタテインメント界全体にとって、グローバル化への大きな一歩を踏み出したエポックメイキングな年となった」と書かれています。実際、日本動画協会の「アニメ産業レポート2026」によると、日本アニメ産業の2025年市場規模は4兆4491億円(前年比+16%増)、うち海外は2兆5426億円(同+17%増)、国内は1兆9065億円(同+14%増)。2019年に海外が国内を上回って以来、とりわけ海外での高い成長が続いています。
その象徴となった日本アニメが、25年7月公開の『劇場版「鬼滅の刃」無限城編第一章 猗窩座再来』。海外は150以上の国と地域で公開され、日本映画史上初めて、全世界の興行収入が1000億円突破しました。
日本アニメが海外で広がっている背景として、アニメ視聴がストリーミングを軸に加速していることに加え、動画配信サービス(ネットフリックスやクランチロールなど)による多言語・同時配信の推進です。
ところで、10月下旬から11月中旬にかけて、企業の7-9月期決算発表シーズンです。日本のコンテンツ企業の決算では、IP(知的財産)を軸に、映画やアニメ、ゲーム、音楽、イベント、商品化などが連動し、世界規模での収益化が加速するような展開を注目しています。
