前回は、単独ローン世帯とペアローン世帯について、就労形態や世帯年収、家計管理の方法といった「家計の前提条件」を整理しました。そこからは、収入水準そのものよりも、家計の運営の仕方に違いがみられ、住宅ローンの借り方が家計のあり方と一定の関係を持っている可能性が示されました。

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では、こうした前提の違いは、住宅ローンの具体的な選び方にどのように表れているのでしょうか。

今回は、住宅ローンを検討する際の情報収集の仕方や、借入金額、頭金といった観点から、単独ローン世帯とペアローン世帯の特徴を確認していきます。

“住宅ローンの借り方”からみた単独ローン世帯、ペアローン世帯の特徴

まず、住宅ローンを検討する際に参考にした情報源の数をみると、単独ローン世帯では「1カ所」の割合が42.2%と大きく占めています(図表1)。ただし、借入時期が最近に近づくにつれて、「参考にした情報なし」の割合が減少し、「3カ所以上」の情報源を参考にした割合が増加しています。一方で、ペアローン世帯においては、「1カ所のみ」を参考にした割合が減少し、「3カ所以上」の割合が高まっています。

いずれにおいても、情報収集の複線化が進んでいますが、その変化の程度はペアローン世帯の方が大きくなっています。ペアローンは契約に関わる主体が複数となることもあり、単独ローンに比べて、より多角的に情報を収集しながら検討が進められているものと思われます。

【図表1】住宅ローンを検討する際に参考にした情報源の数

 

※回答者:住宅ローン利用経験者かつ借入形態(単独ローン・ペアローン)が分かる方
※以下の選択肢から、参考にした情報源を複数回答可で選択:「金融機関の窓口・担当者」「ファイナンシャルプランナー(FP)」「住宅販売会社・不動産会社の営業担当」「知人・友人、家族の話・口コミ」「書籍・雑誌」「金融機関の公式ホームページやSNS(Instagram、X(旧Twitter)、YouTubeなど)」「金融機関以外の情報サイトやSNS(Instagram、X(旧Twitter)、YouTubeなど)」「その他(自由回答)」

(出所)特に出所を示していない場合、三井住友トラスト・資産のミライ研究所「住まいと資産形成に関する意識と実態調査」(2026年)をもとにミライ研作成
 

さらに、具体的な情報源をみると、借入時期・ローン形態にかかわらず「金融機関の窓口・担当者」や「住宅販売会社・不動産会社の営業担当」が主要な情報源となっています(図表2)。

加えて、2010年代以降は各種ホームページやSNSの情報を参考にする割合が大きく増加していることに加え、ペアローン世帯では、ファイナンシャルプランナー(FP)を活用する割合も大きく伸びています。

【図表2】住宅ローンを検討する際に参考にした情報源(複数回答可)

 

※回答者:住宅ローン利用経験者かつ借入形態(単独ローン・ペアローン)が分かる方のうち参考にした情報がある方
※「参考にした情報がある」と回答した方を100%として算出
※「その他(自由回答)」については少数のためグラフ内表記省略