「為替」の変動に対する警戒感で「ヘッジあり」も人気に？

「リスクテイク」の姿勢が高まったとはいえ、2026年になってからのドル円など為替市場の変動は強く意識されるところだ。価格変動率については株式インデックスファンドを上回る「ピクテ・ゴールド（為替ヘッジなし）」は、「為替ヘッジあり」のコースもトップ10にランクインしている。

ドル円相場は、2025年12月末に1ドル＝156.59円（15：00時点）だったところから、2026年1月22日に158.71円まで円安となったものの、一転して4営業日後の1月28日には152.66円へと円高に進んだ。さらに、2月5日には156.98円の円安になり、2月11日には153.04円まで円高になるなど、目まぐるしく水準を変えている。「ピクテ・ゴールド」で為替ヘッジのあり・なしが同時に人気化しているのは、為替変動リスクについて投資家が強く意識していることの象徴的な動きといえる。

本来であれば、株式インデックスファンドについても「為替ヘッジあり」が検討されてもよい環境といえる。ドル円は2000年前後には1ドル＝105円～110円程度だったが、2022年4月頃に１ドル＝115円を超えて円安になってから一気に1ドル＝150円台の円安に進み、2024年7月には1ドル＝161円台の円安水準にまでなった。2000年の1ドル＝110円台が2024年に160円台まで5年間で50円（30％超）も進んだ円安が外国株式に投資する際に「為替ヘッジなし」を正当化させてきた。

ただ、2008年9月の「リーマン・ショック」以降には円高が進行し、2012年には1ドル＝80円割れがあったことは事実だ。現在は、「ドルの信認」が低下しているがために「ゴールド」が人気化しているといわれる。1ドル＝80円と比較すれば、1ドル＝150円台の現在のドル円の水準は極めてドルが高く評価された水準に見えることは、常に意識しておかなければならず、為替変動への警戒感が必要という意味では、メガバンク投資家の「為替ヘッジあり」の見直しは当然の流れかもしれない。

執筆／ライター・記者　徳永 浩