注力3分野に350億円投資 期待の全固体電池は顧客実証ステージへ

株価をけん引するもう1つの理由と考えられるのが中長期の見通しです。マクセルは27年3月期を最終年度とする中期経営計画の推進中で、売り上げおよび営業利益のさらなる成長を見込んでいます。

マクセルは高成長事業への集中を引き続き強化し、成長の実現を目指します。「モビリティ（耐熱コイン形リチウムイオン電池など）」と「ICT／AI（半導体工程用テープなど）」、「人／社会インフラ（医療機器向け一次電池など）」を注力3分野と位置付け、350億円の成長投資を行う方針です。これは前回の中期経営計画（同173億円）の2倍超となる水準です。

また、ROICとROEも向上させる計画です。期間中は累計で総還元性向100％以上とし、当期の利益以上を株主へ還元することで資本効率を改善します。

【主な財務目標（～27年3月期）】

・売上高：1500億円（25年3月期実績：1298億円）
・営業利益：120億円（同93億円）
・ROIC：7.5％（同5.8％）
・ROE：10.0％（同4.4％）

出所：マクセル 中期経営計画

また、新事業への取り組みも注目を集めています。マクセルは新事業として全固体電池を展開しており、その成長が期待されています。

全固体電池は各社が開発に乗り出していますが、その中でもマクセルは先駆的です。すでに製品化は完了しており、現在はその他の部品と組み合わせたモジュールがFA（工場自動化機器）向けで顧客実証のステージにあります。25年8月にはSUBARUの自動車工場でテスト運用を開始しました。マクセルによると、SUBARUでのテスト運用開始後は新たに10社以上から引き合いがありました。

なお、全固体電池は立ち上げ期にあり、計画期間中は若干の赤字が続くという認識です。つまり、上述の財務目標は全固体電池の成長を織り込んでいません。

全固体電池の収益への貢献は、28年3月期以降を想定しています。計画どおりなら、利益は当面は既存事業が、長期的には全固体電池がけん引する見通しとなっており、継続的な成長が期待されます。