「金利がある世界」に戻りつつあるなかでの、住宅ローン利用に「家計としてどのような選択をするか」をミライ研のアンケート調査から紐解くシリーズの第3回目です。今回は、返済比率について確認します。

前回のコラムでは、借入金額の高額化には一定の歯止め、また借入期間はこれまでとは異なりより短い期間で借りる戦略への転換が伺える結果を確認しました。では、今回の本題である返済比率を確認します。2021年までは、返済比率1～3割が全体の約90%を占めていました。しかし、2022年以降、返済比率4割以上が徐々に増加し、2024年には44.0%と半数近くに達しています（図表1、2）。

【図表1】住宅ローンの返済比率（1990年～2024年）

 

※返済比率「わからない」は除く
※グラフ内数値5.0%未満は省略

(出所)特に出所を示していない場合、三井住友トラスト・資産のミライ研究所「住まいと資産形成に関する意識と実態調査」（2025年）をもとにミライ研が作成
 

【図表2】住宅ローンの返済比率（2020年～2024年）

 

※返済比率「わからない」は除く
※グラフ内数値5.0%未満は省略