finasee Pro(フィナシープロ)
新規登録
ログイン
新着 人気 特集・連載 リテール&ウェルス 有価証券運用 金融機関経営 ビジネス動画 サーベイレポート

大手証券で上位のアライアンス・バーンスタイン・米国成長株投信 注目の新コースの内容は?

Finasee編集部
Finasee編集部
2023.10.16
無料
大手証券で上位のアライアンス・バーンスタイン・米国成長株投信 注目の新コースの内容は?

金融機関が毎月公表するランキングデータをもとに、注目ファンドの概要やポイントを解説する「Finaseeファンドウォッチ」。
今回は野村證券、大和証券、SMBC日興証券、みずほ証券の2023年9月の購入金額ランキングをみていきます。

 

 

インド株ファンドに資金が集まる

野村證券              高成長インド・中型株式ファンド(年1回決算型)
大和証券              ダイワ・ダイナミック・インド株ファンド
SMBC日興証券    HSBCインド・インフラ株式オープン
みずほ証券           新光ピュア・インド株式ファンド

など、大手証券では、9月もインド株ファンドがランキング上位に入っている。インド株が人気を集める背景は、高い経済成長である。国際通貨基金(IMF) によると、インドの経済成長率は他の新興国、先進国と比較しても非常に高いと予測されている。経済が成長すれば、企業の売上高や利益も増え、株価が上昇する可能性が高まる。また、強い経済は市場の信頼を高め、世界中から投資を呼び込む原動力となるだろう。さらに、インドは個人消費を中心とした内需主導経済であり、世界景気の影響を比較的受けにくい。さらに、インドなどの新興国株式は、先進国株式とは異なるリターンを示し、先進国株と組み合わせて投資することで分散効果も期待できる。これは、国内株式との組み合わせにおいても同様であり、新たな投資先としてインド株ファンドは魅力が高いのだ。

ただ、インドなどの新興国ファンドは高いリターンが期待できるものの、値動きも大きいので、メインは先進国や国内株ファンドにし、分散投資の一部として利用するべきである。また、積立投資で時間分散を図るのも有効だ。また、野村證券でランキング3位の「高成長インド・中型株式ファンド(年1回決算型)」は、証券会社からの資金流入増を受け、5月25日に信託金限度額を2500億円から4000億円(3カ月決算型+年1回決算型)に引き上げたものの、8月末の純資産残高は3600億円を超えた。そして、限度額上限に近づいたので、9月8日を最終日として新規購入の申し込みを一時停止している。先行き不透明な国際情勢の中、米国や中国の影響を受けにくく、内需の拡大が期待できるインド株への資金流入は、今後も続く可能性が高いだろう。

■高成長インド・中型株式ファンド
基準価額 1万7671円
信託報酬 2.0505%(年率・税込)
純資産残高 1465.28億円

<騰落率>
1カ月  5.9%
3カ月  13.5%
6カ月  23.9%
1年     13.3%

※8月末時点

「アライアンス・バーンスタイン・米国成長株投信」で新ファンドが設定

野村證券のランキング2位に、「アライアンス・バーンスタイン・米国成長株投信Dコース毎月決算型(為替ヘッジなし)予想分配金提示型」、大和証券のランキング3位に「アライアンス・バーンスタイン・米国成長株投信 Bコース(為替ヘッジなし)」がランクインしている。同ファンドは、マイクロソフトやアマゾン・ドット・コムなど、米国の成長株に投資するアクティブファンドである。「アライアンス・バーンスタイン・米国成長株投信Dコース毎月決算型(為替ヘッジなし)予想分配金提示型」は6月に純資産残高が2兆円を超え、8月末の純資産残高は2兆634億円となっている。8月末時点における1年騰落率は+23.6%とパフォーマンスも好調であり、10月以降も純資産残高を増やすかどうかに注目している。

そして、「アライアンス・バーンスタイン・米国成長株投信」シリーズを運用するアライアンス・バーンスタイン株式会社 は、10月3日に「アライアンス・バーンスタイン・米国成長株投信Eコース隔月決算型(為替ヘッジなし)予想分配金提示型」を新規に設定すると発表した。同ファンドは、原則として毎年2月、4月、6月、8月、10月、12月の各15日(休業日の場合は翌営業日)に決算を行い、あらかじめ定めた分配方針に基づき分配する。2024年1月から始める新しいNISAの成長投資枠の対象商品になる予定で、同ファンドにも資金が集まるかどうかに注目している。

■アライアンス・バーンスタイン・米国成長株投信Dコース毎月決算型(為替ヘッジなし) 予想分配金提示型
基準価額 1万1770円
信託報酬 1.727%(年率・税込)
純資産残高 2兆634億円
<騰落率>
1カ月 2.9%
3カ月 10.7%
6カ月 26.8%
1年     23.6%
※8月末時点

続きを読むには…
この記事は会員限定です
会員登録がお済みの方ログイン
ご登録いただくと、オリジナルコンテンツを無料でご覧いただけます。
投資信託販売会社様(無料)はこちら
上記以外の企業様(有料)はこちら
※会員登録は、金融業界(銀行、証券、信金、IFA法人、保険代理店)にお勤めの方を対象にしております。
法人会員とは別に、個人で登録する読者モニター会員を募集しています。 読者モニター会員の登録はこちら
※投資信託の販売に携わる会社にお勤めの方に限定しております。
モニター会員は、投資信託の販売に携わる企業にお勤めで、以下にご協力いただける方を対象としております。
・モニター向けアンケートへの回答
・運用会社ブランドインテグレーション評価調査の回答
・その他各種アンケートへの回答協力
次のページ みずほ証券のランキング上位は?
1 2
前の記事
最新の積立設定件数が1位を独占 eMAXIS Slimシリーズはなぜこれほど人気があるのか?
2023.10.11
次の記事
メガバンク1位は世界株式ファンド 新NISA目前の「今」買うべきファンドって?
2023.10.17

おすすめの記事

【連載】藤原延介のアセマネインサイト㉛
1-3月に過去最高の資金流入! 背景にある日本株と金(ゴールド)への強気スタンス

藤原 延介

【プロが解説】資源安全保障の観点から見たサーキュラーエコノミーの価値ーー資源調達の構造をどう変えるか

原嶋亮介

解約高止まりのプルデンシャル生命が打ち出した「構造改革」の3つの注目点

川辺 和将

【金融風土記】地元愛「日本一」、愛知の金融動向を深掘りする

佐々木 城夛

ゆうちょ銀・郵便局の売れ筋で国内株インデックス「225」と「TOPIX」がトップ2

finasee Pro 編集部

著者情報

Finasee編集部
ふぃなしーへんしゅうぶ
「一億総資産形成時代、選択肢の多い老後を皆様に」をミッションに掲げるwebメディア。40~50代の資産形成層を主なターゲットとし、投資信託などの金融商品から、NISAや確定拠出年金といった制度、さらには金融業界の深掘り記事まで、多様化し、深化する資産形成・管理ニーズに合わせた記事を制作・編集している。
続きを読む
この著者の記事一覧はこちら

アクセスランキング

24時間
週間
月間
【連載】藤原延介のアセマネインサイト㉛
1-3月に過去最高の資金流入! 背景にある日本株と金(ゴールド)への強気スタンス
【金融風土記】地元愛「日本一」、愛知の金融動向を深掘りする
解約高止まりのプルデンシャル生命が打ち出した「構造改革」の3つの注目点
「支店長は投信販売の経験がありませんよね? 契約を取れと簡単に言わないでください!」
【プロが解説】資源安全保障の観点から見たサーキュラーエコノミーの価値ーー資源調達の構造をどう変えるか
投資信託の為替ヘッジを“今”見直す理由
データが映すインデックス時代のアクティブ再考ーー「安さ」だけでは、人は持ち続けない
中国銀行で下落率が比較的大きくなった株式ファンドを選好、地元の「せとうち応援株式ファンド」もランクイン
常陽銀行の売れ筋で「ノムラ・ジャパン・オープン」がジャンプアップ、インデックスを大幅に上回る圧倒的な運用成績
「5営業日以内にうっかり売買しちゃった」場合も慌てないで!
解約高止まりのプルデンシャル生命が打ち出した「構造改革」の3つの注目点
【金融風土記】地元愛「日本一」、愛知の金融動向を深掘りする
常陽銀行の売れ筋で「ノムラ・ジャパン・オープン」がジャンプアップ、インデックスを大幅に上回る圧倒的な運用成績
ゆうちょ銀・郵便局の売れ筋で国内株インデックス「225」と「TOPIX」がトップ2
福岡銀行で「日本株」への評価が高まる、「配当フォーカス」「自由演技」に続いて「厳選投資」もランクイン
データが映すインデックス時代のアクティブ再考ーー「安さ」だけでは、人は持ち続けない
「支店長は投信販売の経験がありませんよね? 契約を取れと簡単に言わないでください!」
投資信託の為替ヘッジを“今”見直す理由
金商法改正案を提出、暗号資産ビジネス拡大に向けて考えたい「セキュリティコスト」の話
中国銀行で下落率が比較的大きくなった株式ファンドを選好、地元の「せとうち応援株式ファンド」もランクイン
騒動中の就活の末――損保ジャパン社長が396人の新入社員に語ったこと
「支店長は投信販売の経験がありませんよね? 契約を取れと簡単に言わないでください!」
こどもNISAと「NISA貧乏」――「投資枠」ではなく「初動率」をいかに上げるか
解約高止まりのプルデンシャル生命が打ち出した「構造改革」の3つの注目点
【金融風土記】地元愛「日本一」、愛知の金融動向を深掘りする
投資信託の為替ヘッジを“今”見直す理由
【みさき透】ファイナンシャル・ウェルビーイング企業の支援で運用立国の高度化を、今夏の「新金融戦略」に向け議連で検討も
野村證券の人気は国内株ファンドにシフトが鮮明、「米国株」アクティブファンドはトップ10から消える
マン・グループの洞察シリーズ⑰
生産性のパラドックス:AIはいつ成果をもたらすのか?
総合証券モデルの利点は残し、それ以上の価値を生む「合弁会社設立」から見えてくるグループの覚悟 case of 三井住友フィナンシャルグループ/ SMBC日興証券
ランキングをもっと見る
finasee Pro(フィナシープロ) | 法人契約プランのご案内
  • 著者・識者一覧
  • 本サイトについて
  • 個人情報の取扱いについて
  • 当社ウェブサイトのご利用にあたって
  • 運営会社
  • 個人情報保護方針
  • アクセスデータの取扱い
  • 特定商取引に関する法律に基づく表示
  • お問い合わせ
  • 資料請求
© 2026 finasee Pro
有料会員限定機能です
有料会員登録はこちら
会員登録がお済みの方ログイン
有料プランの詳細はこちら