NISAの普及で投資信託は身近になった。しかし、どの商品が自分に合っているのかを見極めるのは難しい。長期投資家に支持される投資信託にはどんな魅力があり、またなぜ支持されているのか。ここでは、セゾン投信が運用する「セゾン資産形成の達人ファンド」について紹介する。

同ファンドは2007年の設定以来、世界各地域のアクティブファンドを組み合わせ、長期的な資産の成長を目指してきた。純資産総額は2026年10月28日現在で約4837億円、基準価額は5万5000円台に達している。外部評価機関のアワードを長年にわたって受賞してきた実績もある。どのような仕組みで世界の企業を選び、長期投資家から支持を集めてきたのか。その特徴を見ていこう。

世界各地域の“目利き”を活用し、良い会社を適正な価格で選ぶ

「セゾン資産形成の達人ファンド」は、投資先ファンドを通じて世界の株式へ実質的に投資する世界株式アクティブファンドだ。商品分類は「追加型投信/内外/資産複合」だが、運用の中心は国内外の株式となっている。2007年3月15日に設定された。

特徴は、株式へ直接投資するのではなく、世界各地域のアクティブファンドを組み合わせる「ファンド・オブ・ファンズ方式」を採用していることだ。セゾン投信が地域ごとの投資機会を踏まえて投資先ファンドを選び、各ファンドの運用担当者が個別企業を調査して銘柄を選定する。

海外の良質な低コストファンドをファンド・オブ・ファンズ方式で日本の個人投資家に提供するという手法は、いまでは珍しくないが、セゾン投信はこの手法を取り入れた先駆け的な運用会社だ。「セゾン資産形成の達人ファンド」も、同社らしいコンセプトの商品といえる。

投資先ファンドを選ぶ際は、企業を綿密に分析していること、長期的な視点で運用していること、費用が適正であることなどを重視する。市場の短期的な動きを予測するファンドや、一時的な運用成果を追うファンドは選ばず、必要に応じて投資先ファンドの追加や入れ替えも行う。

ファンドが投資する企業については、社会に必要不可欠な商品やサービスを提供している、高い参入障壁を持つ、優れた企業文化を備えているといった点を評価する。一方、優良企業であっても株価が割高と判断すれば投資せず、企業価値に対して妥当な価格で購入することを重視している。

特定の指数との連動を目指すインデックスファンドではなく、市場平均を上回る成果を目指すアクティブファンドだ。ベンチマークは設けておらず、MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックスなどは運用成果を比較するための参考指数として使用されている。

2026年10月末現在、15本の投資先ファンドを組み入れている。資産配分は米国株式が合計41.9%、欧州株式が24.0%、日本株式が12.5%、アジア新興国・太平洋株式が4.7%、新興国株式が11.7%、インド株式が 1.9%、短期金融資産等が3.4%となっている。

投資先には、バンガード米国オポチュニティファンド、BBH・コア・セレクト、エイカス・ヨーロッパ株式ファンド、スパークス・集中投資・日本株ファンドS、FSSAアジア・パシフィック株式ファンドなどが並ぶ。2026年9月には欧州株式ファンドを新たに組み入れ、インド株式ファンドへの投資も開始するなど、投資機会に応じて運用体制を更新している。

2026年9月末現在の地域別投資比率は、北米43.4%、欧州22.7%、新興国18.8%、日本12.9%、太平洋(日本を除く)1.5%、その他0.7%など。国別ではアメリカ43.1%、日本12.9%、台湾6.0%、スイス4.4%、フランス4.2%、中国4.1%などが続く。

業種別では情報技術29.3%、資本財・サービス18.0%、金融13.0%、ヘルスケア13.0%、一般消費財・サービス10.3%となっている。情報技術の比率は高いものの、複数の国や業種に投資先が分散されている。

2026年9月末現在の上位銘柄は、TSMC 2.3%、マイクロン 2.2%、サムスン電子 1.8%、アルファベット 1.8%、SKハイニックス 1.4%、ASML 1.3%などとなっている※。
※これらは各投資先ファンドの上位10銘柄を基にセゾン投信が集計した参考情報であり、実際の組入比率とは異なる場合がある。

長期運用の実績に対する外部評価も特徴だ。2025年の「R&Iファンド大賞」では、投資信託10年・外国株式コア部門の優秀ファンド賞を受賞し、国内外の株式カテゴリーで最長となる12年連続受賞を果たした。また、「LSEGリッパー・ファンド・アワード・ジャパン2025」では、投資信託部門のミックスアセット日本円フレキシブル型・評価期間10年で最優秀ファンド賞を受賞。こちらも11年連続の受賞となった。

受賞歴は過去の運用実績に対する評価であり、将来の運用成果を保証するものではないが、約20年にわたる運用実績や継続的な受賞歴は、同ファンドを検討する際の判断材料になるだろう。

決算は毎年12月10日の年1回で、分配金は原則として再投資される。設定以来、2025年12月の第19期決算まで分配金は支払われていない。NISAでは、つみたて投資枠と成長投資枠の両方に対応している。

購入時手数料と信託財産留保額はかからない。ファンド本体の信託報酬は年率0.572%(税込)だが、投資先ファンドでも運用管理費用が発生するため、実質的な信託報酬は年率1.34%±0.2%程度(税込)となる。