2026年上期（1-6月）の株式相場は、米国とイランの紛争をめぐる懸念などから大きく下落する場面もありましたが、極めて堅調な動きとなりました。日経平均は過去最高値の更新を続け、半年間で39.2％の上昇となりました。米国株式は、NYダウ指数8.9％、米S&P500指数9.6％、米ナスダック総合指数は12.8％の上昇となっていますが、1-3月は3月の急落でマイナスに転じており、4-6月はいずれも2ケタの上昇を記録しています。投資信託市場も活況が続いており、今年1月に2.8兆円と月間で過去最高となる資金流入額を記録した後、6月にも2.6兆円と過去2番目の流入額となりました。その結果、上期の資金流入額は半年間としては過去最高となる12.5兆円に達しています。
以下、個人投資家の動きを反映すると言われる上場投資信託（ETF）を除く追加型株式投信について、半年ごとの残高・資金フローを見ていきましょう。投資信託評価を手掛けるモーニングスターのデータによれば、6月末時点の残高は206.7兆円と、この半年間で32.7兆円の大幅な増加を記録し、過去最高残高を更新しています。ただし、この期間の資金流入額が12.5兆円だったことを踏まえると、残高増加に大きく寄与したのは、市場要因であったことが分かります。
残高の内訳をみると、外国株式型が全体の約60％を占める123.4兆円、次いで国内株式型が13％を占める27.7兆円となっています。3番目に大きいのはアロケーション型で、全体の11％にあたる23.5兆円となっており、この3つの分類で84%に達しています。個人投資家が株式に投資する手段として投資信託を積極的に活用し、その残高が値上がり・資金流入によって大きく増加していることがうかがえます。
続いて、過去最高の12.5兆円を記録した上期の資金フローの内訳も見ておきましょう。グラフの期間では、新NISA開始直後の2024年上期に記録した8.6兆円が最も大きい金額ですが、投資信託協会のデータによれば、6カ月毎の資金流入額としては2007年上期の資金流入額8.7兆円が過去最大となっていましたので、これと比べても大幅な記録更新となりました。投資対象のタイプ別に見ると、2026年上期は外国株式型への資金流入が8.6兆円と圧倒的な大きさで、次いで国内株式型が1.6兆円程度となるなど、株式相場の好調を背景に引き続き株式型（外国株式型と国内株式型）に資金流入が集中しています。この2つのタイプだけで10.2兆円に達しており、上期の資金流入額の80％以上を占めている計算となります。
なお個別ファンドで見ると、上位2ファンドの低コストのインデックスファンド（全世界株と米国株）への資金流入額が計3.4兆円程度と圧倒的な大きさとなるなど、引き続き外国株式型におけるインデックスファンドの人気が目立ちます。一方で、国内株式型の上位ファンドを見ると、対面販売が中心とみられるアクティブファンドが上位に散見されています。ここで、2026年上期の株式ファンドにおけるアクティブとインデックスの資金フローを見てみましょう。外国株式型では8.6兆円の資金流入のうちの70％超にあたる6.1兆円がインデックス型に向かう一方、国内株式型では1.6兆円のうちの半分強の8200億円程度がアクティブ型に向かっています。
今年3月には日本株相場が急落し、日経平均連動のインデックスファンドに高水準の資金流入が見られる場面もありましたが、外国株式型のインデックスファンドと違って、4-6月に短期的な利益確定の動きもみられていたようです。外国株式型の中でも幅広い市場を対象としたインデックスファンドの人気は、積立投資の普及なども背景に新NISA以降の一貫したトレンドとなっており、変動の大きい市場環境においても強みを発揮していたと言えそうです。
