データだけでは見えてこない、投資信託の奥深い世界をプロのトークで探求するPodcast新番組「投信フリーク」がスタートしました。
記念すべき第1回は、ファンドアナリストの篠田 尚子氏と海老澤 界氏が登場し、2026年第1四半期の振り返りから、今まさに注目の集まるテーマについてトークを展開。乱高下を見せた米国株式・日本株式ファンドの行方から、テーマ型投信の存在意義、さらには多く投資家が直面するNISAの出口戦略まで、投信にまつわる「今、気になること」をプロはどう見ているのか――（収録は4月22日）。
本稿では、篠田氏のトークの一部を抜粋し、再編集してお届けします。
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ファンドアナリストの篠田尚子です。かれこれ20年ほど投資信託の業界に身を置き、ファンド評価機関での経験やネット証券での実務を経て、今日に至ります。分析にとどまらず、広い意味での投資教育や資産形成のサポートにも携わってきた立場から、2026年第1四半期を振り返りつつ、今の投資信託を巡る動きについてお話しします。
相場環境：想定内と想定外が入り混じった四半期
2026年に入ってから本当にいろいろなことがありましたね。過熱感に伴う相場の調整という意味では、ある程度予想通りの部分もありました。ただ、トランプ大統領の発言や言動というのは正直、予測できなかった。一度大きく下がって、また少し盛り返してという動きが続いた印象です。
日本株式に投資しないのは「もったいない」⁉
そんな中で私が個人的にずっと感じているのが、国内における日本株式への注目の低さへの「もったいなさ」です。長期でしっかり運用実績を残しているファンドはたくさんあります。「SMT日本株式モメンタムファンド」のような比較的新しいものから、「小型ブルーチップオープン」や「ノムラ・ジャパン・オープン」のように足元の不安定な相場でも安定した成績を維持しているものまで、実際に存在しているのです。
2024年頃までの米国株式は、円安によって下駄を履かせてもらっていた状態だったとも言えます。その為替の円安効果がはげ落ちてきた今、米国株式はいまひとつパッとしない状況が続いています。一方、日本株式の特性として、投資家が直接為替リスクを負わなくても、投資先の企業が間接的に為替リスクを引き受けてくれるという側面があります。
米国株式に偏ったポートフォリオになっている方も多いと思いますが、このタイミングで日本株式を一部加えてみるという選択肢は十分あり得るはずです。これだけ日本株式に投資できる環境が整っているのに生かさないのは、本当にもったいないとずっと思っています。
テーマ投資のカギは「時間軸」、銘柄選定の進化に注目
AIというキーワードは、投資テーマとしてもこの1年でますます欠かせない存在になりました。ただ私が一番強調したいのは「時間軸の違い」です。投資信託という商品は、株式や債券などさまざまな資産を組み入れてポートフォリオを構築し、時間をかけて運用していくもの。一般的な株式投資とは時間軸が根本的に異なります。あふれる情報に惑わされてしまう方も多いですが、まずこの前提を認識することが大切です。
テーマ投資については、テーマだけに固執しないことも重要です。「netWIN GSテクノロジー株式ファンド」のように、25年の間に組み入れ銘柄がダイナミックに変わりながらも存続しているファンドもあります。ファンドの存続とテーマの陳腐化は必ずしも一致しません。そのファンドが「何を目指しているか」を見極められれば、テーマ投資は十分ありだと個人的には思っています。
新NISAの成長投資枠によってバランスファンドにもスポットが
バランス型ファンドというのは、正直ちょっとかわいそうな存在でした。相場が良い時は成績が上がりきらず、下落時には一定程度落ちてしまうので、真価にスポットが当たりにくかったんです。でも、新NISAの成長投資枠をどう活用するかという文脈の中で、バランス型が改めて注目されるようになってきました。「ROBOPROファンド」や金を組み入れたバランス型（「ピクテ・ゴールデン・リスクプレミアム・ファンド〈相性：ポラリス〉、「グローバル経済コア」など）が着実に残高を積み上げていることが、その証左です。
金については、価格が上がり始めるとニュースでも取り上げられ、高値を追いかけてしまいがちですが、機関投資家の世界での位置づけはあくまでポートフォリオの緩衝材です。決して主役ではないことを念頭においてほしいですね。
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このほかにも「分配型ファンド」や「NISAの出口戦略とNISA制度への提言」などついての議論が、篠田・海老澤両氏の軽快なトークとともに繰り広げられています。必聴です！
全編はPodcastでお聞きください。
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篠田 尚子氏プロフィール
楽天証券客員研究員、ファンドアナリスト
日本には数少ないファンドアナリストとして、評価分析業務の他、資産形成セミナーの講師も務めるなど投資教育にも積極的に取り組む。
