国が提唱した「貯蓄から投資へ」を受け、2024年からスタートした新しいNISA制度が実施されてから、まもなく3年目を迎えようとしている。それ以前に比べて「資産運用」に対する国民の意識は高まったと言えるが、さまざまな課題が浮上してきてもいる。投信市場の動向を「プロの目線」で考える本連載第2弾では、昨今話題になっているNISA枠における商品・制度の細分化や、個人投資家にも門戸が開かれつつあるオルタナティブ投資について、藤原氏・海老澤氏に話を聞いた。
国が提唱した「貯蓄から投資へ」を受け、2024年からスタートした新しいNISA制度が実施されてから、まもなく3年目を迎えようとしている。それ以前に比べて「資産運用」に対する国民の意識は高まったと言えるが、さまざまな課題が浮上してきてもいる。投信市場の動向を「プロの目線」で考える本連載第2弾では、昨今話題になっているNISA枠における商品・制度の細分化や、個人投資家にも門戸が開かれつつあるオルタナティブ投資について、藤原氏・海老澤氏に話を聞いた。
続きを読むには…
この記事は会員限定です
※会員登録は、金融業界(銀行、証券、信金、IFA法人、保険代理店)にお勤めの方を対象にしております。
法人会員とは別に、個人で登録する読者モニター会員を募集しています。
読者モニター会員の登録はこちら
※投資信託の販売に携わる会社にお勤めの方に限定しております。
モニター会員は、投資信託の販売に携わる企業にお勤めで、以下にご協力いただける方を対象としております。
・モニター向けアンケートへの回答
・運用会社ブランドインテグレーション評価調査の回答
・その他各種アンケートへの回答協力
・モニター向けアンケートへの回答
・運用会社ブランドインテグレーション評価調査の回答
・その他各種アンケートへの回答協力
前の記事

2025年4月の株価急落は変化のトリガー、米国株式への強烈な資金フローの向かう先とは?
2025.09.03
次の記事

NISA「つみたて投資枠」対象年齢0歳まで引き下げ
下げ相場を知らない世代への金融経済教育は必須
下げ相場を知らない世代への金融経済教育は必須
2026.02.27
この連載の記事一覧
プロはこう見る!投資信託の動向
おすすめの記事
【ネット証券&対面証券72社編】投資信託の「運用損益」プラス顧客率ランキング
Finasee編集部
個人投資家の力で日本企業を変える──
マネックス・アクティビスト・ファンド、設立5周年
松本大氏が魅力を語る
finasee Pro 編集部
著者情報
Ma-Do編集部
ま・どぅへんしゅうぶ
「Ma-Do(Marketing-Do)」は、銀行や証券会社といった金融機関でリテールビジネスに携わるプロフェッショナルに向けた専門誌です。「資産所得倍増プラン」の旗印のもと「貯蓄から資産形成」への機運が高まる昨今、金融機関の資産運用アドバイザーの役割はますます高まっているとともに、リテールのビジネスもさらなる発展が求められています。「Ma-Do」は、投資信託を資産運用のコアとしてアドバイスを行う銀行や証券会社、IFAなどと、運用会社や保険会社をつなぐコミュニティ・メディアとして、金融リテール・ビジネスの発展をサポートする情報を発信しています。
続きを読む
