金相場の上昇が続いている。金価格は2024年10月に1トロイオンス（約31.1グラム）2800ドルに接近し、過去最高値をつけた。年末にかけては米国の金利上昇などが重しとなったが、年間では米ドルベースで25％を超える上昇率となり、2020年以来の高い上昇率となった。
「歴史的な高値圏で推移する金相場ですが、2025年も金価格の騰勢は続くと見ています」と話すのは、ピクテ・ジャパン投資戦略部シニア・フェローの塚本卓治氏だ。「背景には、米国をはじめとした主要国の利下げ、第2次トランプ政権の経済政策によるインフレリスクと財政悪化懸念があります」と塚本氏は指摘する。
塚本 卓治氏
金利が低下する局面では、利息がつかない資産である金の魅力が相対的に高まるといわれる。実際に2000年以降、米国で利下げが実施された局面において、金価格は上昇する傾向にあった。
第2次トランプ政権の経済政策が世界経済に与える影響も金価格の変動要因となる。例えば、公約通りに関税の引き上げが実施された場合、輸入品価格が上昇し、米国でインフレが再燃。個人消費の減速などを通じて米国経済が悪化すれば、インフレに強いとされる金に資金が流入する。
「リスク要因としては、想定通り金利が下がらないということもありますが、世界の中央銀行による金買いが継続していることなどからも、金価格は中長期的に上昇していくことが期待されます。年内のどこかで1トロイオンス3000ドルを超えることも十分にあり得ると思います」（塚本氏）。
世界株式と金の組み合わせで リスクを抑え収益効率を高める
投資対象として魅力が高まる金だが、実は資産ポートフォリオに組み入れることで、リターンの水準は維持しながら、リスクを低減する効果があることが知られている。
過去20年間（2004年4月末～2024年4月末）のデータを用いたシミュレーションによると、世界株式と金の組み合わせは、「為替ヘッジあり／なし」のいずれにおいても分散効果が認められ、金を40～60％保有することでリターン効率が高まることが明らかになっている。
ピクテ・ジャパンは実質的に金に投資を行う「ピクテ・ゴールド（為替ヘッジあり）」を2011年に、「同（為替ヘッジなし）」を2019年にそれぞれ設定し、継続的に推進してきたが、ここに来て、一部の金融機関で中長期的なリスク分散の観点から、ポートフォリオの一部に金を組み入れる提案の動きが鮮明になってきているという。
「お客さまの間でも投資対象としての金に対する認知度が高まっており、地域金融機関を通じた資金流入も増えています。販売現場では、お客さまのリスク許容度を見ながら『例えば、資産全体の20％を金で持ちましょう』といった提案を行い、その手段として『ピクテ・ゴールド』をお勧めいただいています」。同社の商品本部プロダクト・スペシャリスト部長の妹尾園子氏はこう説明する。
妹尾 園子氏
“金のそもそも”に答える「Gold Book」が好評
「ピクテ・ゴールド」の販売支援にあたっては、これまで定期的に「ストラテジー・セミナー」を開催。ピクテが考える資産保全に向けた投資戦略を投資家、販売員向けに伝える中で、金投資の重要性を訴えてきた。
併せて、販売用資料、情報提供資料の作成、動画配信にも注力しており、直近で好評を博しているのが、小冊子の「Gold Book（ゴールド・ブック）」（写真）だ。その内容は、投資対象としての金の特長を解説するだけでなく、「金の値段はどこで決まるのか」「1トロイオンスとは何か」といった“金のそもそも”についても紹介している。
「勉強会を通じて、金に関するベーシックな質問が圧倒的に多く寄せられたことから、それに答える勉強会資料をもともと作成していました。当初、地域金融機関の若手販売員をターゲットに想定していたのですが、ここ数年、大手証券会社からも引き合いが増えてきたことから、勉強会資料のステージを一段上げて、お客さまにも見ていただけるような資料として作成しました」（妹尾氏）。「Gold Book」はデータを更新しながら、引き続き活用いただけるようにしていく。
そのほか、ファンドに紐づいた「ファンド・ウオッチ」、世界経済や金融市場を分析する「グローバル・マーケット・ウオッチ」などで、金価格の変動要因を解説したり、金の需給や中央銀行の売買動向をレポートしている。また、「ピクテ・ゴールド・マンスリー動画」では毎月、「ピクテ・ゴールド」の基準価額の変動要因と市場環境について、塚本氏が解説。今後はさらに「Gold Book」を基にした動画も作成予定だという。
「新NISAがスタートして、資産形成を始める人が増えましたが、われわれとして心から願うのは、長期にわたり資産形成を続けてもらうことです。世界株式だけ、米国株式だけでは、株価が急落した際に心が折れてしまうことも考えられます。本当に長く投資を続けるためにも、資産保全の手段として金を組み入れていただきたいということを、幅広い販売員の皆様に訴えていきたい」と妹尾氏は意気込みを示している。
また塚本氏は、「トランプ2.0に突入し、ますます不透明感が強くなっています。主要先進国はいずれも財政の課題を抱えている中で、通貨価値の下落に備えるためにも、今後はポートフォリオに“保険”のような存在として金を組み入れていただく時代ではないかと考えています。全ての投資家の皆様に金を勧めていただきたい」と話している。
関連ファンドも相次いで登場する中で、金が資産クラスとしてさらなる輝きを放つのか、その動向に注目したい。
ファンドの設定・運用は
ピクテ・ジャパン株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第380号
加入協会：一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、日本証券業協会
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