違いは目のつけどころ　誕生10周年を迎える「iFree」が提供する自由な「選択肢」と「使い分け」

新NISA（少額投資非課税制度）がスタートしてから約2年が経過した。現在も運用コスト（信託報酬）が低いインデックスファンド、特に全世界株式や米国株式を投資対象とする商品は投資の第一歩として依然人気が高い。だが、ここ最近ではそのほかのファンドの動きにも変化が生まれつつある。

例えば米国株投資では、定番とされてきた「S&P500」指数への連動を目指すファンドに加えて、ビッグテック米国企業に厳選投資する「FANG+（NYSE FANG＋指数）」が注目されるようになった。大和アセットマネジメントの「iFreeNEXT FANG＋インデックス」は2025年9月には純資産総額が8,000億円を突破するなど、投資家の新たな選択肢となっている。

また2025年の日本をはじめとする世界の株式市場では、代表的な指数が相次いで史上最高値を更新。加えて貿易や関税等による経済の不確実性の高まりや地政学リスクから、投資対象の国や地域を分散させるなど、これまでのファンドの選択肢に変化が生まれそうだ。

「つみたて投資枠」では収まらない市場の動き

国内で低コストのインデックスファンドシリーズの人気が定着したのは、2018年1月にスタートした「つみたてNISA」において毎月一定金額で定期的に購入し続ける積立投資が励行されたことに加え、つみたてNISAの対象銘柄となる条件を金融庁が規定したことも大きい。

主なところでは、ノーロード（販売手数料無料）や投資資産別に運用コスト（信託報酬）の水準を定めたことが挙げられる。つみたてNISAは2023年12月に終了したが、この条件はアップデートを加えつつ、2024年1月に始まった新NISAの「つみたて投資枠」の対象商品の条件にも生かされている。

このようにNISAを活用した「長期・積立・分散」での資産形成が「資産運用立国」の重要な施策として位置づけられると、各運用会社のインデックスファンドが連動を目指す指数に重複が見られ、商品ラインアップが似通るという現象が起こるようになった。株式指数を例に挙げると国内は「日経平均株価」と「TOPIX（東証株価指数）」、海外では「米国株式（S&P500）」や「先進国株式（MSCIコクサイ・インデックス）」「全世界株式（MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス）」といった具合である。

同じ投資対象（指数）に連動を目指すファンドが複数あるとなると、大きな違いは信託報酬率の水準ということになり、運用会社は売れ筋の外国株式インデックスファンドについては年0.1％を下回る水準にまで引き下げる競争が行われるようになった。

ユニークな視点で商品展開する「iFree」シリーズ 2026年には誕生から10年

そんな中、大和アセットマネジメントが提供する「iFree」シリーズは、単純な手数料率の引き下げ競争とは一線を画して、投資に新しい価値や付加価値をもたらすファンドシリーズへと進化している。

「iFree」シリーズの誕生は2016年9月。来年9月に10周年を迎える同シリーズは主要な資産クラスの代表的なインデックスに連動する、低コストなインデックスファンドのシリーズとしてスタートした。しかし、「つみたてNISA」のスタートに向けてインデックスファンドの信託報酬率の引き下げ競争が激しくなっていった中で、「投資をもっと自由に。」をコンセプトに投資家の様々なニーズの選択肢となるファンドを提供していく方向に舵を切り、現在に至る。S&P500や全世界株式でスタートした投資の「二歩目」を考えるユーザー層にとって「iFree」シリーズは欠かせない存在になりそうだ。

「iFree」が誕生してから約2年後の2018年1月には、代表的なインデックスではカバーしきれていない個性的なインデックスに連動するファンドシリーズ「iFreeNEXT」を提供開始。そのシリーズの中でも代表格「iFreeNEXT FANG+インデックス」は、組み入れ銘柄の米国ビッグテック企業の大幅な株高によって、他のファンドを圧倒するパフォーマンスを残し、2025年9月末の基準価額は 81,522円と設定から約7年半で約8倍に上昇。純資産残高では同シリーズ史上最大の8,000億円を超える巨大ファンドに成長した。

「iFreeNEXT」シリーズは、そのほか、「iFreeNEXT NASDAQ100インデックス」や「iFreeNEXT インド株インデックス」など特徴のある成長分野に投資することで、相対的に高いリターンを追求する投資家からの資金が集まっている。

さらに2018年8月には、テコの原理を使って日々の値動きの2倍になる動きをめざす「iFreeレバレッジ S&P500」を設定し、「iFreeレバレッジ」をシリーズ化した。中でも2018年10月に設定した「iFreeレバレッジ NASDAQ100」は、2020年以降にNASDAQ100市場が大きく上昇した動きを受けて、2020年3月に1万円割れだった基準価額が同年9月には2.5万円を超えた。また、同社は常識にとらわれない新たな投資手法として「レバレッジファンド」を「積立」する「ツミレバ」を提案している。

そして、2023年5月にルールベースの運用でユニークな投資アイデアを実現する「iFree Plus」シリーズがスタートした。「iFree Plus 米国配当王（資産成長型／年4回決算型）」は50年以上継続的に増配している米国株式を投資対象とし、配当収入と投資資産の成長をめざすファンドだ。組み入れ銘柄の違いから、「iFreeNEXT」シリーズに代表される米国株ファンドとの値動きの違いも期待できる。

「NISA」非課税枠を活用した債券投資

2024年1月に新NISAがスタートする中、債券を投資対象とした新ファンドシリーズとして「iFreeHOLD」と「iFreeWallet」が追加された。

「iFreeHOLD」は1銘柄の長期国債（割引債）に投資して償還まで持ち切る運用を行う。割引債は、利子がない代わりに利子相当分が債券価格から割り引かれており、一般的に償還が近づくにつれ債券価格は額面金額に戻っていく。それにより購入時点で満期まで保有した場合の利回り（各通貨ベース）が確定する仕組みだ。現在、米国国債、メキシコ国債、日本国債を投資対象とするファンドがあり、いずれもNISAの成長投資枠対象商品となっている。長期国債を投資信託で保有することで、通常最低10万円程度かかる債券投資が100円から可能となり、またNISA口座を活用できるので値上がり益を非課税で受け取ることが可能となる。

また、「iFreeWallet」は短期国債（残存期間3カ月未満）を投資対象としたシリーズだ。償還までの残存期間が短い短期国債に投資し、満期が来ると再び新たな短期国債に再投資する運用を行なうことで、短期金利を享受し続けることができ、実質外貨預金のような運用が可能だ。償還が来るたびに常に新しい短期国債に再投資するため、金利上昇による債券価格変動のリスクは限定的になると考えられる。現在、米国国債、メキシコ国債を投資対象とするファンドがあり、どの銘柄も収益が非課税になるNISA（成長投資枠）対象商品。通常の外貨預金では利子や償還差益に対して課税されることを考えると、使い方次第で有利な金融商品といえるだろう。

「iFree」はあらゆる層の投資家の選択に応えるファンドシリーズへ

「iFree」シリーズは2025年8月に新規設定された「iFreeHOLD 日本国債（JGB2056）」を加えると計47本になり（2025年9月末時点、公募投信に限る。ETF除く）、合計の純資産残高は2兆6000億円を超える大きな残高になった。同シリーズを運用する大和アセットマネジメントによると「iFree」シリーズの利用者の中心は40代の働き盛りの世代だという。

 

この年齢層は、新NISAの主要な利用者層と重なる。20代から30代で初めて投資を経験し、次の投資ステップに進むことを意識するのが40代だ。たとえば、収益性を重視する場合は「iFreeNEXT」や「iFreeレバレッジ」、待機資金の効率運用には「iFreeWallet」など、自身の資産運用状況に合わせてファンドを使い分けるリテラシーを備えている世代といえる。今後、この動きがより若い世代や、50代以上のリタイアメント準備層、さらには高齢層へと波及していくのか、注目していきたい。

一方、iFreeをすでに持っている方だけではなく、初心者層にもうれしいサービスとして、2025年5月に同社は「iFree（大和アセット）」LINE公式アカウントを開設した。友だち登録を行い簡単なアンケートに答えると「口コミで気になった」「リターンを追求して投資している」といった、ユーザーの現状や経験に適したメニューが表示され、ファンドの情報のみならず、ユーザーの資産運用の状況に合わせた投資に関する情報が配信される。さらには、同社のセミナーイベントの開催情報やプレゼントキャンペーンもチェックできる。

※iFree（大和アセット）のトーク画面（スクリーンショット）

 

NISAをきっかけに始めた投資の「二歩目」を踏み出す投資家だけでなく、あらゆる層の投資家の選択に応えるファンドシリーズ「iFree」は今後も注目だ。