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iDeCo
なるほど投資のヒント

Investment Hints

No.02

若い世代にこそ少額ではじめてほしい「キャピタル世界株式
ファンド」で長期積立投資

全世界株式投資は世界経済への投資

iDeCo(イデコ)で選べる投資信託のなかには世界中の株式を投資対象とする商品もあります。これらの投資信託は「全世界株式ファンド」と呼ばれます。1本の投資信託を積み立てるだけで、世界経済へ投資を行うことと同様の効果が期待できるのです。

では、なぜ国内だけでなく世界にも目を向けることが大切なのでしょうか。おもな理由としては、全世界を対象にした投資のほうが比較的安定した成長が見込めるという点があげられます。

◎世界経済は右肩上がりに成長している

経済の規模を表す指標のひとつに、GDP(国内総生産)があります。GDPは一定期間に国内で産出されたモノやサービスの付加価値の合計額を指し、一般的にはGDPが増加するほど、経済も成長しているとされています。

次の図は、世界のGDPと、全世界株式の値動きを表したものです

世界のGDPと全世界株式インデックスの推移

世界のGDPは、リーマンショックや欧州債務危機といったさまざまな出来事を経験しながらも、長期的には増加傾向にあります。また、全世界株式も世界経済の成長に連動するように上昇していることがわかります。

今回のコロナ禍も世界経済は乗り越えて再び成長に転じることが予測されます。全世界への投資では、このような経済成長の恩恵が享受できるのです。

◎個人の豊かさも向上していく

国や地域によって差はあるものの、将来的に世界全体では所得水準の増加が見込まれます。

ギャップマインダー財団の試算によれば、2025年から2040年までの間に、世界では1日あたりの収入が8米ドル以下の世帯は5億人減少し、8米ドル以上の人が16億人増える想定です。

所得水準が上昇すれば、消費に回せるお金も増加します。サービスや商品を提供する企業の収益も増え、より経済が活発化していくことが予測されます。企業の収益が伸びれば従業員の給与アップにもつながり、さらに消費が加速するという好循環が生まれます。

◎安定した収益や大きなリターンを狙える投資先も多い

海外にはグローバル市場で存在感を持つ企業が数多くあります。例えば、GoogleやAppleといった安定した競争力を持つ企業や、テスラなど、過去10年近くで大きく成長した企業も少なくありません。

そのような企業にも、全世界株式を対象とする投資信託であれば簡単に投資できるのです。

有名企業は海外にも多い!

女性アイコン

世界への投資で分散効果も期待

上記以外にも、世界株式へ投資を行うメリットはあります。そのひとつが分散効果によるリスクの抑制です。

◎投資対象の分散

経済の成長率は国によってばらつきがあります。一般的に、先進国は経済成長が緩やかであり、新興国は変動幅が大きいものの、先進国と比べて大きな成長が期待できるとされています。

成長率や市場の動きが異なる国や地域に投資することで、一部の市場の下落による影響を抑えられます。また、前述の通り世界全体の経済は長期的には成長しており、幅広く投資することでその恩恵を得ることも可能です。

◎資産形成を行う経済圏の分散

分散の目的はどちらか一方が落ち込んだときに、もう一方の利益がこれをカバーして全体の損失を抑えることにあります。これは、資産形成の手段についても同様のことが言えます。

資産を増やすおもな方法としては、勤労収入や運用があげられます。例えば、日本で働き、日本の株式や債券など国内の資産にのみ投資していた場合、日本経済が落ち込むと勤労収入と運用成績の両方に影響が出る恐れがあります。

一方、自身は日本で働き、運用資金は世界を対象とするなど、勤労と資産形成を行う経済圏を分けた場合、日本の景気が悪くなり収入が伸び悩んでも、世界経済が成長していれば安定した運用益が期待できます。

iDeCoで世界株式に投資するなら
キャピタル
世界株式ファンド
(DC年金つみたて専用) (PR)

iDeCoには世界株式に投資できる投資信託もあります。そのひとつがキャピタル世界株式ファンド(DC年金つみたて専用)です。

◎マルチナショナル企業に投資

キャピタル世界株式ファンド(DC年金つみたて専用)はさまざまな国や地域にわたり事業を行う「マルチナショナル企業」への投資を通じて、世界経済の成長を享受することを目指しています。

マルチナショナル企業はネットフリックスのような成長段階の企業と、ネスレのような成熟段階の企業の2つに分類することができます。

マルチナショナル企業

キャピタル世界株式ファンド(DC年金つみたて専用)では、長期的な成長が期待される有望企業へ、市場で発見されるよりもいち早く投資することで大きな収益を狙います。また、成熟段階への企業への投資も並行して行うことで安定した収益も維持できるのです。

◎運用・調査拠点を世界各国に配備

キャピタル世界株式ファンド(DC年金つみたて専用)を運用するキャピタル・グループには、世界各地に400人超の運用担当者が在籍しています(2022年6月末時点)。これにより地域を超えた企業の比較や現地の視点を踏まえたグローバルな運用が実現できるのです。

実際の運用は投資スタイルの異なる複数の運用担当者が一つのチームとなる「キャピタル・システム」と呼ばれる独自の運用手法を採用。各担当者には分割したポートフォリオが割り当てられ、それぞれの担当分について、自身が最も確信度が高いと思う投資アイデアを実践します。

単独の担当者による運用では個人の裁量が大きいものの、投資アイデアが多様化されず、幅広い分散投資を図ることが難しくなります。一方、チームでの運用は分散効果こそ期待できますが、一人ひとりの意見は採用されにくくなります。

キャピタル・システムは単独運用とチーム運用、両者のメリットを組みあわせた方法と言えるのです。

さらにキャピタル・システムは単独運用にみられる担当者の交代による運用継続リスクを複数の担当者が運用に携わることで軽減しています。

個人のアイデアとグループならではの
多様性が共存!

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◎長期積立投資の効果

キャピタル世界株式ファンド(DC年金つみたて専用)は、約50年にわたり良好な運用実績を持つ「ニューパースペクティブ運用」と同じ運用戦略で運用されています。

1973年から2021年までニューパースペクティブ運用に100万円を投資していたと仮定した場合、全世界株式インデックスに同期間投資していた場合より約1億円高いリターンが得られていたことになります。

ニューパースペクティブ運用と
全世界株式インデックスの推移(円ベース)

同様に毎月1万円、40年間積立てた場合も、全世界株式インデックスと比べて約2倍のリターンの差が生じる計算になります。

毎月1万円、40年間積立投資を行った場合の試算

良好な運用実績と、それを継続して実現可能とする独自の運用システムを備えた「キャピタル世界株式ファンド(DC年金つみたて専用)」は長期の資産形成に適した商品と言えるのです。

■投資信託のお申込みに関する留意点
投資信託は、値動きのある有価証券等(外貨建資産に投資する場合は、為替変動リスクもあります)に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本が保証されているものではありません。これらの運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。投資信託は、預金等や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、販売会社が登録金融機関の場合、投資者保護基金の対象にはなりません。
投資信託は、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリングオフ)の適用はありません。取得のお申込みにあたっては、投資信託説明書(交付目論見書)をお渡ししますので、必ず内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。

主なリスクは次のとおりです。【価格変動リスク】【為替変動リスク】【金利変動リスク】【信用リスク】【流動性リスク】【カントリー・リスク】※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。 ※詳しくは、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

■キャピタル世界株式ファンド(DC年金つみたて専用)
ファンドの費用

お客様が直接的に負担する費用

購入時手数料

ありません。

信託財産留保額

ありません。

お客様が信託財産で間接的に負担する費用

運用管理費用(信託報酬)

純資産総額に対して年率1.078%(税抜0.98%)の率を乗じて得た額とします。

<運用管理費用(信託報酬)の配分>
・委託会社 年率0.48%(税抜)
・販売会社 年率0.48%(税抜)
・受託会社 年率0.02%(税抜)

なお、投資対象とするファンドの信託報酬率が年率0.007%程度かかるため、実質的に負担する信託報酬率は年率1.085%程度(税込)です。
※受益者が実質的に負担する信託報酬率は投資対象ファンドの実質組入比率などにより変動します。

その他の費用・手数料

法定開示にかかる費用(監査費用および法定書類の作成・印刷費用等として、純資産総額に対して年率0.05%以内(税込))、投資対象とする外国投資信託のファンド管理費用(投資対象ファンドとする外国投資信託の合計純資産額に対し、上限年率0.15%)、資産管理費用、有価証券等の売買委託手数料等が信託財産より支払われます。これらの費用等は運用状況等により変動するものであり、そのすべてについて事前に料率、上限額を表示することができません。

・上記の費用の合計額については、ファンドの保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
※詳しくは、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

設定・運用 キャピタル・インターナショナル株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第317号
加入協会:一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会1

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